夫婦共働きで、配偶者にも収入がある場合は、一般的には高額な死亡保障は必要ないと考えられます。
まずは、夫婦それぞれが死亡時にかかる費用（葬式・お墓・整理資金）程度の保障を準備した上で、家計における双方への依存度に応じて、生活費の補填を目的とした死亡保障を検討しましょう。

お子様がいらっしゃる場合は、将来の進学プランを前提とした養育費はもちろんのこと、夫婦双方で分担していた家事や育児の労働力が失われることを考慮し、場合によっては家事代行サービスや保育関連費用まで意識したプランの設計を行う必要があります。

そのうえで、お二人の一生涯の病気・ケガのリスクへの準備に加え、余裕があれば老後の生活資金準備も早くから始めるとよいでしょう。

専業主婦（主夫）家庭においては、ご主人（／奥様）が万が一の場合に奥様（／ご主人）の生活を守るため、奥様（／ご主人）の生活費を確保できるだけの死亡保障を準備する必要があります。
一般的に、お子様がいらっしゃるご家庭の場合は、養育費などを含めた高額な保障額が必要となってきます。

残された遺族が生活資金に困ることがないよう、長期間の必要資金計画を立てたうえで、必要な保険を検討する必要があります。
また、お二人の一生涯の病気・ケガのリスクへの準備に加え、余裕があれば老後の生活資金準備も早くから始めるとよいでしょう。