「年代別の平均貯金額が知りたい」
「老後の資金を貯めるのに投資がおすすめ?」
老後の資金を貯めようと考えている方の中には、上記のような疑問や要望を持っている方がいます。
目安となる資金額を理解しておかないと、具体的な老後の資金形成計画を立てることができないためです。
他にも、「貯金だけでは老後の資金を貯めることができないのでは?」という不安を持っている方も少なくありません。
そこで、この記事では、年代別の平均貯金額と老後の資金形成の方法として投資をおすすめする理由、老後資金を貯める際におすすめの投資方法を紹介していきます。
老後の資金形成を始めようと考えている方はこの記事を参考にしてみてください。
【監修者】青柳 雄太郎
株式会社BrightReach(ブライトリーチ)代表取締役。 大手コンサルティングファームでの経営コンサルタント、不動産投資ファンドでのファンドマネージャー、 外資系生命保険会社での経営企画部門を歴任し、現在に至る。 生命保険・損害保険・不動産仲介・不動産売買・人材紹介事業を展開。 会社経営を行いながら、年間100件以上の個人や法人の資産運用・ライフプランニング・ 保険見直し・ 不動産取引のコンサルティングを行っている。 宅地建物取引士。 慶應義塾大学理工学部卒。 |
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金融広報中央委員会家計の「金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和5年調査結果」によると、年代別の平均貯金額は以下の通りです。
預貯金(万円) | 保険(万円) | 有価証券(万円) | その他金融商品(万円) | 合計(万円) | |
全体 | 758 | 346 | 631 | 23 | 1,758 |
20歳代 | 170 | 148 | 81 | 4 | 403 |
30歳代 | 408 | 128 | 311 | 9 | 856 |
40歳代 | 501 | 282 | 439 | 14 | 1,236 |
50歳代 | 663 | 380 | 546 | 22 | 1,611 |
60歳代 | 1,130 | 491 | 927 | 40 | 2,588 |
70歳以上 | 964 | 374 | 823 | 27 | 2,188 |
引用:金融広報中央委員会家計「金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和元年調査結果」
老後のために貯金をする際の参考にしてみてください。
20代の平均貯金額は「170万円」で、金融資産を合わせても「403万円」しかありません。
20代は給料も高くないため、他の年代と比較して貯金が少ない傾向にあります。
特に独身の方は貯金がないという方が多く、実際5割程度の方は貯金がありません。
とはいえ、貯金が無くても不自由を感じていないのがこの世代の特徴です。
ただし、本来なら20代こそ貯金や資産形成を始めておくことをおすすめします。
20代から将来の資金計画を立てて貯金や資産形成をしておくことで、30代や40代が楽になり目標の金額を楽に貯められる可能性が高くなるためです。
このため、20代のうちからコツコツ貯金する習慣を身につけましょう。
なお、貯金がまったくない状態なら、まずは「100万円」を目指すことをおすすめします。
30代の平均貯金額は「408万円」で、金融資産を含めると「856万円」です。
ただし、30代でも約4割の方は貯金がありません。
このため、貯金している方とそうでない方で資産に大きな違いができているのが30代です。
とはいえ、30代は20代よりも給料が増えており資金を貯めやすくなっている可能性が高いため、最低限目安である「408万円」は貯めておくようにしましょう。
なお、すでにある程度資金がある方は貯金だけでなく、老後にいくら必要になるのかをよくシミュレーションして資産運用を行うことをおすすめします。
資産形成を早めに始めておくことで必要な資金を早期に貯められる可能性が高くなるはずです。
40代の平均貯金額は「501万円」で、金融資産を合わせた金額は「1,236万円」です。
30代と比較すると平均貯金額がおよそ「100万円」しか増えていません。
この金額は老後のことを気にしないなら特に問題がないと言える金額ですが、老後の資金を貯めているなら40代の貯金額としては心もとない金額とも言えます。
30代の方よりも資金を貯める期間が短いためです。
例えば、49歳の方なら定年を迎えるまでに「16年」しかありません。
そのため、40代のうちに目標とする金額の半分は貯められるようしておきましょう。
とはいえ、40代から貯金を始めても遅くはありません。
貯金だけで老後に必要な資金を貯めるのは難しいかも知れませんが、16年あれば資産運用を行って必要な金額を貯められる可能性が十分にあるためです。
このため、40代で老後の資金に不安を感じている方は、綿密なシミュレーションを行なって資産形成を行うようにしましょう。
老後に必要な資金の目安は「2,000万円」です。
実際、2020年6月3日金融庁が実施した金融庁の金融審査会議「市場ワーキング・グループ」の報告書では「老後資金が2,000万円不足する」と報告されました。
引用:金融庁「市場ワーキング・グループ」の報告書
「老後2,000万円問題」として一時期ニュースにも取り上げられていたので、覚えている方も多いでしょう。
しかし、この金額はあくまでも平均の不足額から計算した目安です。
実際に不足する金額は個人の収支や世帯人数などによって大きく異なるため、自身が老後に必要な資金はシミュレーションで割り出さなければなりません。
必要な金額によって老後の資金の貯め方が変わってくるため、精度の高いシミュレーションを行うようにしてください。
なお、自身でシミュレーションを行うのが不安という方は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談するのもおすすめです。
老後の資金を貯める際に貯金だけでは不安という方には、投資をして老後資金を貯める方法をおすすめします。
貯金と違い投資は損をするリスクもある一方で、上手く運用できれば資金が大きく増える可能性があるためです。
このため、40代などある程度の年齢が高くなっている方でも、老後までに必要な資金を貯められる可能性があります。
資金面に不安を感じている方や短い期間で老後資金を貯めたい方は、投資を検討してみてください。
投資にはさまざまな種類があるため、どの方法が自身に適している方法なのか悩んでいる方は多いです。
そこで、ここでは老後資金を貯める際におすすめの投資方法として以下の3つを紹介します。
上記の3つの投資方法について詳しく解説するので、内容をよく確認して参考にしてみてください。
不動産クラウドファンディングとは、インターネットを利用して不特定多数の投資家から出資してもらい、その出資金で事業者が不動産を購入・運用する不動産投資の手法のひとつです。
以下のメリットがあるため、老後資金をためる方法として特におすすめする投資になります。
上記のように、利回りが高く他の投資方法よりも大きく稼げる可能性があり、投資初心者の方でも投資しやすいため、初めて行う投資方法としても非常におすすめです。
ただし、不動産クラウドファンディングは新しい投資手法であるため、新しく不動産クラウドファンディングの取り扱いを始めている事業者も多く、実績が乏しい事業者も少なくありません。
実績が乏しい事業者のファンドはリスクが正確に判断できないため、元本割れのリスクに注意するようにしてください。
iDeCoは「個人型確定拠出年金」とも呼ばれる確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金制度です。
掛金を拠出して自身で選択した運用方法で資金を運用し、60歳を超えると掛金と運用益を合計した金額を給付金として受け取る仕組みになります。
そんなiDeCoには以下のメリットがあるため、老後の資産形成の方法としておすすめです。
なお、iDeCoには掛け金の上限があるため、短期間で資金を大きく増やすことはできないというデメリットもあります。
若いうちから老後資金を貯めようと考えている方はiDeCoを検討してみてください。
投資信託は投資法人が不特定多数の投資家から資金を集めて、その資金を専門家が株式や債権などに分散して投資し運用する投資になります。
以下のメリットがあるため、投資信託は老後の資産形成の方法としておすすめです。
分散投資ができるうえに投資のプロが運用してくれることから、リスクを抑えて投資ができるため、投資初心者の方にも向いている方法と言えます。
ただし、投資信託は「購入時手数料・信託報酬」などの手数料がかかるというデメリットがあるので注意が必要です。
リスクを抑えながら投資をしたい方は投資信託を検討してみてください。
今から老後の資金を貯めるなら自身の年代の平均貯金額を理解しておくことが重要になります。
目安となる資金額を理解しておくことで、より綿密な資金計画を立てることができるためです。
とはいえ、貯金だけでは必要な資金を貯められない可能性が高いのも事実です
そこで、この記事では、年代別の平均貯金額と老後の資金形成の方法として投資をおすすめして、老後資金を貯める際におすすめの投資方法も紹介してきました。
老後の資金形成を始めようと考えている方はこの記事を参考にしてみてください。
☆その不動産投資、本当に大丈夫?第三者視点でプロが診断してくれる「Dr.マンション投資」を活用しましょう[ad]☆
不動産投資を始めようと検討している人であれば、複数の不動産会社のセミナーや説明会に参加して、条件を比較している人も多いのではないでしょうか?しかしどの不動産会社に話を聞いても、基本的にメリットの部分しか話しませんから、本当にその物件に投資をして大丈夫なのか確信を持てない人も多いでしょう。
不動産投資は数千万円単位のお金を借りて行う人が大半なので、条件の悪い物件をつかまされて、将来自己破産に追い込まれるなどの事態は絶対に避けたいはずです。そこでおすすめしたいのが、第三者視点でプロから不動産投資についてアドバイスがもらえる「Dr.マンション投資」です。
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不動産投資を成功させる上で、利害関係のない第三者かつ不動産投資のプロに相談することほど効果的なアクションはありません。無料かつオンラインでも気軽に相談できますし、無理な勧誘などもありません。
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